4年間で売上5倍以上に急成長!たった1年で一流企業18社と新規取引成立させた新時代の経営者が解き明かす、外部人材の活用法
企業の課題をプロ人材で解決する「キャリーミー」(https://carryme.jp/lp003/20230703_marketingtaxi/)を運営する株式会社Piece to Peace(本社:東京都千代田区)代表取締役を務める大澤亮の新刊『プロに外注』(株式会社クロスメディア・パブリッシング刊)が、2023年12月22日(金)に発売となります。
当社のプロ人材マッチングサービス「キャリーミー」の登録者数は右肩上がりとなっており、2023年に累計1.5万人を突破しました。コロナ禍におけるビジネスパーソンの複業や独立への意識の高まりから2020年1月末からの約1年で4,000名以上のプロ人材が登録し、大企業やベンチャー企業など様々な企業のマーケティング領域中心に起用いただける人材が増加中です。
2016年の正式ローンチ以来「キャリーミー」を通じて2,000社以上のプロ人材活用支援を手掛けてきた当社は、スキルや能力を持った個人がより活躍出来る社会を目指し、2021年に「日本の企業にプロ契約を」プロジェクトを発足。賛同企業様53社と共にプロ人材の募集案件を公開し、終身雇用・年功序列から変化する時代のセーフティネット構想を掲げました。日本の労働人口の急減という課題が表面化する中、業務委託で「すぐにプロ人材を採れる」プラットフォームとして、「プロ人材の評価が蓄積され可視化される」世の中を目指してまいります。
優秀な人を、今すぐ、低コストで。
人材を採用できない――。どんな企業にも共通する課題だ。労働人口の減少が叫ばれる中で、人材採用のハードルはどんどん高くなっている。一方で、「自分の能力をもっと生かせる場所で働きたい」と考える人も多い。フリーランスや個人事業主として働き、得意分野に特化して企業の課題を解決する。
両者を結びつけることができれば、企業の生産性や個人の待遇は飛躍的に向上する。それを実現するのが「プロ人材」の活用だ。企業にとって、今必要なポジションに、優秀なスキルを持った人材を結びつける。待遇面で正社員としては採用が難しいような人材であっても、低コストで仕事を任せることができる。業界初、プロ人材と企業のマッチングサービスを展開する著者が、停滞する日本経済を再生させる最大のカギについて語る。
・BtoBマーケティングのプロ
・(正社員)採用のプロ
・営業資料作成のプロ
・SNS集客のプロ
・広告運用のプロ
・ECのプロ
【プロ人材活用のさまざまなメリット】
・低コストで、それまで採用できなかったような優秀な人材を活用できる
・数カ月かかる社員採用と異なり、短期間で人材を採用できる(最短1週間)
・雇用リスクがない(契約期間が終われば解約できる。必要に合わせて入れ替えできる)
・プロ人材のノウハウを正社員に共有してもらえる。また内製化ができる
・知見のないジャンルであっても、すぐに部署をつくれる
・外部の視点で客観的に事業を見つめ直し、成長に直結させることができる
タイトル:プロに外注 売上最大化、リスク最小化の新常識
著者 :株式会社Piece to Peace 代表取締役 大澤 亮
発売日 :2023年12月22日(金)※地域によって発売日が前後する場合があります。
定価 :2,068円(本体1,880円+税)
体裁 :四六判並製・272ページ
発行 :株式会社クロスメディア・パブリッシング
ISBN :978-4295409144
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第1章 「プロ人材」が日本を救う
・人材会社を5社利用して1年半かけて採用できたのは
・「その道のプロ」を採用できる
・いま、欲しい人材が手に入る
・「幻想」から覚めた企業がプロ人材を活用できている
・フリーランスや起業が増える社会的背景
・企業と個人双方にメリットがある働き方
第2章 自社に合った「プロ」の活用パターンを知る
・プロ人材の活用の仕方
・プロ人材活用のパターン
・パターン① 専門分野切り出し型
・パターン② マネージャーアサイン型
・パターン③─1 組み込み型(本業に組み込み)
・パターン③─2 組み込み型(補完事業に組み込み)
・パターン④ 内製化型
・パターン⑤ チーム型・外注型
・パターン⑥ 外注コントロール型
・プロ人材の導入の流れ
第3章 「業務の分解」で確実に成果を生む
・「人材不足」は課題ではない
・「成果=戦略×施策×人」
・業務の分解を行うことの3つのメリット
・自社に有効な施策を見つける
・施策の組み合わせを考える
・「外部の目」としてコンサルティング会社を利用する
第4章 「プロ」の力を最大限に引き出す
・プロ人材の見極め方
・プロ人材に存分に活躍してもらうには
・外注先の選び方
・正社員が「不要」というわけではない
第5章 企業も個人も「挑戦」できる社会を
・日本に足りないのは「挑戦」できる環境
・「公平な格差」は多くの人に機会を与える
・「人材の再配置」が進む社会で企業に求められるもの
・その挑戦を最大限にするために
・「どんな仕事をするか」を自由に選べるように
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